歯科ベンチマークサービス

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歯科ベンチマークサービスって何?

子供が夏休みに入り、通知表を持って帰ってきました。内容はともかく、大人になると通知表をもらえなくなります。子供の頃は何も考えていないか、そっとテーブルにおいて母親に見つからないうちに、遊びに行ったものです。

事業者がもし通知表をもらう場合には、その位置づけはどんなものでしょうか?事業者として事業を開始した以上は、その事業が存在し続けるため利益を上げるということが第一義となります。しかし、事業として社会に認められ、存在することを許されたらお終いでしょうか?社会には先行する優秀な事業者がいます。そして、事業者としてスタートする以上は高い志を持っていたはずです。もし事業者が通知書をもらえるならば、同業他社との比較、自分の立つ位置がわかります。自分の立つ位置がわかると言うことは、向かうべき方向も見えてくることになります。子供の頃はいやでしょうがなかったものですが、事業者にとっての通知表はなくてはならないものです。

現実問題として、事業者の通知表とはどのようなものでしょうか?損益計算書、貸借対照表は、通知表にはなりえません。これらは、利益計算書であり、存在することを許されるほど利益が上げられたかどうかを計るものだからです。大企業であれば、大金を払って、同業者とのベンチマークをすることができますが、中小企業には無理です。

以前、飲食店のベンチマークを始めましたと、このブログに書きましたが、当事務所では、歯科のベンチマークを約2年前から実施しています。これは、当事務所には歯科医のクライアントが多いということと、歯科医業はベンチマークをするのに適していると言うことがあげられます。一般事業では、ただ他社と比較しても基準が違うためになかなか比較が難しく、下手な評価は、ミスリードになりかねません。一方、歯科医の皆さんは、良くも悪くも保険制度の中に存在しており、比較が可能なのです。異なるのは自由診療にどれほど取り組んでいるかといことになります。

平均レセプト点数、自由診療、新患数などの比較を行うことで、歯科医としての通知表を手に入れてみませんか!

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